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FIFA幹部逮捕劇…アメリカが汚職摘発に踏み切ったワケ!?日本での代替開催の可能性は?

アメリカ司法省は、恐喝、詐欺による不正な金儲け、電信詐欺、資金洗浄を企てた疑いで、国際サッカー連盟(FIFA)の幹部ら14名を起訴したと発表した。

汚職はワールドカップ開催国決定、FIFA会長選挙、スポーツ・マーケティング取引等に絡んだもので、FIFAの組織的腐敗に、外部のメスが入る形となった。

◆なぜアメリカが捜査に?


ロレッタ・リンチ司法長官 アメリカ司法省

イギリスBBCは、サッカー好きでもないアメリカが、今回FIFAの腐敗摘発に乗りだしたことに注目。

理由があるとすれば、2022年のワールドカップ招致にアメリカが失敗した際、カタールへの投票を促す買収工作が疑われたことだろうと述べる。

実は、FIFAは2012年に開催地の選考過程についての調査を開始。

アメリカ人弁護士、マイケル・ガルシア氏が率いる倫理委員会がレポートを作成し、選考がオープンかつ民主的なものでなかった可能性を指摘したが、レポートが公開されることはなく、投票の不正は正されなかった(NYT)。

元FIFAの反汚職アドバイザー、アレクサンドラ・レージ女史は、「多くの国がFIFAを恐れている」とBBCに語り、米司法省は、「他国がやらないのなら、我々が」という姿勢を示したと述べている。

BBCによれば、外国人が絡むケースの起訴である場合、米当局は、それが少しでもアメリカと関係あることを証明すればよいと言う。

今回は、マーケティングやメディア契約の見返りを求めた賄賂についての話し合いが何度もアメリカで行われ、金がアメリカの銀行口座を通して送金されているため、アメリカにおいて責任を問うことが可能になるらしい。


逮捕された7人の顔画像


27日FIFA関係者9人を含む計14人を起訴され、現職FIFA副会長2人ら7人が逮捕。

◆注目はFIFA会長

さて、多くのメディアが注目するのが、29日に行われる会長選で5期目の当選が確実視される、FIFA会長のブラッター氏だ。

NYTは、同氏こそ、1998年以来、15億ドル(約1800億円)以上の準備金を持つ巨大スポーツ組織を率いてきた人物だと紹介。

WSJは、閉鎖的なマネージメントと空気の読めない態度で批判されてきたものの、まさにFIFAの目覚ましい経済的成長の時代を監督し、そのため熱烈な忠誠心を獲得してきたのも彼だと述べる。

ブラッター氏は、これまでFIFAと自身への腐敗批判をうまく切り抜けており、今回も、FIFAの報道官は、同氏はどのような汚職にも関わっていないと発表している(NYT)。

しかし、すでに逮捕された幹部たちがFBIの捜査に応じれば、捜査はサッカー界の最上部にまで及ぶだろうとウェブ誌『Daily Beast』 は指摘。

米司法省側が「今回の起訴が捜査の最終章ではない」と発言していることから、ブラッター氏も安泰ではないことを示唆した。

ますます広がりそうなこの事件。今後の展開を注目したい。

[引用/参照:http://newsphere.jp/world-report/20140602-6/]

□ FIFAの”闇”を確信していたマラドーナ

元アルゼンチン代表のマラドーナ氏は、自身のフェイスブックにFIFAのブラッター会長の写真を載せ、英語やスペイン語、イタリア語の3か国語で「泥棒」と述べ痛烈に批判した。

元アルゼンチン代表のディエゴ・マラドーナ氏は、FIFAの幹部複数名が汚職容疑で逮捕されたことに驚いていない。

マラドーナ  FIFAの
マラドーナ氏は、FIFAが何らかの不透明な部分を持った組織であることを確信していたようだ。「私は周りにクレイジーだと言われ続けてきた。だが今日、FBI(連邦捜査局)が真実を明らかにしてくれた」

と、ようやく自身の主張が裏付けられたことを喜んでいる。

「今、サッカーは存在しない。明白さが皆無で、ウソばかりの(FIFA会長のゼップ・)ブラッターが再選するためのディナーショーが続くだけだ」

「アメリカ人は最高の仕事をした。こうなった今、何が起きたかを全員に説明しなければならないはずだ」

マラドーナ氏は自身のSNSで、「泥棒!」とスペイン語、イタリア語、英語で記した。

[引用/参照:http://www.goal.com/]

□ 日本での代替開催の可能性は?

2018年にロシア、22年にカタールで開催される予定のワールドカップ(W杯)の開催国選定にも不正があった可能性が出てきた。

不正が認められれば、W杯開催国の変更はあるのか。あるとすればどこになるのか。英ブックメーカーでは早速、候補の国が挙がっているが、中でも有力候補の一角として、気になる国の名前が取りざたされている――日本だ。



FIFA 国際サッカー連盟に激震


一連の動きを受け、にわかに盛り上がっているのが18、22年両大会の開催国変更の可能性だ。

現時点では、選定過程で不正があったことは確定しておらず、FIFAも「予定通り行われる」と明言している。しかし今後の捜査で不正が明るみに出るとなると、変更がないとは言い切れない。

英メディア「メトロ」などによると、代替開催国がどこになるかがブックメーカーによって賭けの対象になっている。

18年大会では、スタジアムなどすでに施設がそろっているイングランドが2.1倍の本命で、スペインとポルトガルの共催が2.25倍で僅差の2番人気だ。

一方の22年大会では、日本が有力候補として挙がっている。アメリカが2.25倍で本命視され、日本は7.5倍でオーストラリア(2.75倍)、韓国(6.5倍)に続く4番人気だ。

実は、日本が代替開催国の有力候補に挙げられるのは初めてではない。

10年の南アフリカ大会ではスタジアム建設やインフラ整備が遅れたり、治安改善の気配が見えなかったりして、無事に開催されるのか直前まで懸念されていた。

これに業を煮やしたFIFAのゼップ・ブラッター会長が、イギリスやアメリカとともに日本を代替開催国の候補として言及したことがあるのだ。

今回、日本が有力候補の一角に挙げられるのは、韓国との共催ながら02年に開催した実績があり、スタジアムやインフラが充実しているからだ。落選したものの18、22年大会に向けて招致活動も行っていた。

[引用/参照:http://www.j-cast.com/2015/05/28236389.html]

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