「再発防止特別チーム」会見
ジャニーズ事務所のジャニー喜多川前社長による性加害問題を巡り、同事務所が設置した「再発防止特別チーム」(座長・林真琴前検事総長)が29日、東京都内で記者会見を開いた。
特別チームは今年5月26日から8月29日まで、性加害の被害者や事務所関係者ら41人からヒアリングを行った。
会見ではこの日、同事務所に提出したガバナンス上の問題点の把握及び再発防止策の策定・提言に関する調査についての調査報告書について説明した。
「古くは1950年代に」
21人の被害者からヒアリングを行い、ジャニー前社長の性加害を「事実」と認定。
「古くは1950年代に性加害を行っていたことが認められた」
「ジャニーズ事務所では1970年代前半から2010年代半ばまでの長期間、多数のジャニーズJr.に対し広範に性加害を繰り返していたと認められた」とした。
「見て見ぬふり」
同事務所の対応について「週刊文春の特集とそれに関する裁判、暴露本の出版、BBCからの取材要請等があったが、ジャニー氏の性加害の事実を調査するなどの適切な対応をしなかったことが認められた」と指摘。
原因については
「根本的な原因はジャニー氏の性嗜好異常」
「メリー氏が徹底的に隠ぺいを図った」
「ジャニーズ事務所が見て見ぬふりに終始した」
「拒めば不利になるという被害者の心理につけこんだ」
と説明、その背景として同族経営の弊害やジャニーズJr.のずさんな管理体制、ガバナンスの脆弱性、マスメディアの沈黙、業界の問題を指摘した。
「事実を認め謝罪を」
そして再発防止策について、同事務所に対して
「組織としてジャニー氏の性加害が事実であることを認め、真摯に謝罪することが不可欠。すみやかに被害者と対話を開始してその救済に乗り出すべきである」と提言。
「謝罪と救済なくしては事務所が再生することは難しい」とし、「被害者救済措置制度」の構築を求めた。
「ジュリー社長辞任すべき」
また、藤島ジュリー景子社長については「取締役就任時には性加害の疑惑を認識していた」とし、「解体的出直しをするために辞任すべき」と求めた。
特別チームは今年5月に設置され、前検事総長で弁護士の林氏、精神科医の飛鳥井望氏、臨床心理士の齋藤梓氏の3人で構成される。
[via:スポニチ]
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2023/08/29/kiji/20230829s00041000268000c.html
会社側も性加害手助け?
「合宿所」でも性加害が行われていたという事実認定を踏まえ、会社側が任務を怠った以上に、性加害を行う環境を作る手助けをしたのではないかという指摘について回答した。
特別チームの一員で精神科医の飛鳥井望氏は
「確かにそういった合宿所というところは一種の密室のような空間になっていて、そこで多数のジャニーズJr.に対して性加害が行われたということがあった。
それに対して、メリー氏はどうしていたか。そういった問題を抱えることを知りながらも、それ以上積極的に事実を確認して、それを防ぐということはしなかった。外に対してはそれはないと言って隠ぺいしてきた。これは確かであります。
他の取締役の人たちは、ジャニー氏とメリー氏という絶対的な権力者2人の方がそういう態度だたので何も言えないということが続いていたんだと思います」と述べた。
「疑惑は知っていたはず」
「疑惑に対しては、重々、おそらくいろいろなことから、一部の人は事実として知っていたでしょうし、一部の人は疑惑ということでは知っていたでしょう」
「でも、2人の絶対的権力者について何か物申したり、それをいさめたりというような行動は全くなかった。それが見て見ぬふりということだと思います。
それについて、明らかに何も言えなかったにしろ、監視・監督の義務は懈怠(けたい)したということははっきり言えると思います」
と会社、組織として破綻していたことを指摘した。
[via:スポニチ]
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2023/08/29/kiji/20230829s00041000324000c.html
「知らなかった」は虚偽?
報道陣からは、ジュリー氏が5月に公開した謝罪文で性加害を「知らなかった」としたことが虚偽ではとの質問が飛んだが、林氏は「ジュリー氏は『被害を受けた方と直接話をしていなかったので認識はなかった』と答えている。
疑惑は認識していたが、ジャニー氏が存命のときに性加害を認識していたとは認定できなかった」と述べた。
同チームによる調査は、この日の提言・会見をもって「目的を達した」(林氏)と終了。
事務所の株は「ジュリー氏が100%株主」といい、社長を退いても影響力は変わらないと指摘されると、「社長辞任を含め組織体制のガバナンス強化を提言した。それを受けるかはジャニーズ事務所が考えるべき」と再建へのバトンを託した。
事務所名変更も?
事務所が改革のために立ち上げたチームからの勧告とあって、ジュリー氏の辞任は必至。
保有している株をどうするかで改革への〝本気度〟が伺えそうだ。ジャニー氏の名を冠した事務所名を変更する可能性もある。
[via:サンスポ]
https://www.sanspo.com/article/20230830-H57IQFSKGBIPJO67YZL2DEONQA/
文春「ジュリー社長退任」報道
創業者ジャニー喜多川氏の性加害問題に揺れるジャニーズ事務所のトップで、ジャニー氏の姪にあたる、藤島ジュリー景子代表取締役社長(57)が退任することが「週刊文春」の取材でわかった。
ジュリー氏は、ジャニー氏の実姉で創業時から事務所の経営面を担ったメリー喜多川副社長の長女。
ジュリー氏はメリー氏の教育方針で、都内のインターナショナルスクールからスイスのセレブリティの子弟が集まる寄宿学校に進み、帰国後は上智大学に入学。
その後数年間のフジテレビ勤務ののちに、“家業”であるジャニーズ事務所での仕事を始めた。
1998年に事務所の取締役に就任。TOKIOや嵐といった人気グループを育て、2019年のジャニー氏死去後、その後を継いで代表取締役社長に就任した。
順風満帆に見えたジャニーズ事務所に激震が走ったのが今年3月。英国公共放送BBCがジャニー氏のジャニーズJr.に対する性加害問題を正面から扱ったドキュメンタリー「J-POPの捕食者 秘められたスキャンダル」を放送。
4月初めには元ジャニーズJr.のカウアン・オカモト氏が「週刊文春」誌上で実名、顔出しで被害を告白し、その翌週に日本外国特派員協会で記者会見を開くと、これまでこの問題を報じてこなかった新聞、テレビの主要メディアが一転、大きく報じるようになった。
5月には動画で頭を下げる
これを受けてジャニーズ事務所は4月21日に取引先企業に〈問題がなかったなどと考えているわけではございません〉といった、ジュリー氏のコメントが載った文書を送付。
だが、当初、この文書ではジュリー氏の進退についても触れる可能性があったという。
「4月17日時点の案では、自ら社長を退いて外部から社長を招くという文言もありました。これらは社員や弁護士の意見を聞く中で削られたのです」(事務所関係者)
世間から大きな注目を浴びているにもかかわらず取引先企業だけを向いた対応に、批判はさらに高まった。そこで、ジュリー氏は苦渋の決断を下す。5月14日に自らが頭を下げる姿を収めた動画を事務所の公式サイトで公開したのだ。
「表に出るのを極端に嫌うジュリー氏が自らの姿を世間に晒すことは、彼女をよく知るジャニーズやエンタメ業界の人間にとっては衝撃でした。
ただ、一般の感覚からすれば、トップが記者会見の場を設けず、一方的に発信することは弁明としては不十分だと捉えられた。
しかも、文春がジャニー氏のキャンペーン記事を展開していた1999年当時にはすでに取締役だったにもかかわらず、性加害問題を『知りませんでした』と説明したのですから」(スポーツ紙記者)
近日中に記者会見の予定も…精神的にムリ
その後、ジャニーズ事務所は社外取締役の招聘や心のケア窓口の設置、性加害問題を調査する「再発防止特別チーム」を設置するなどの施策を行った。
その再発防止特別チームは8月29日の記者会見で、ジャニーズ事務所のガバナンス体制の不備を指摘した。ジャニーズ事務所は同チームの提言を受けて近日中にも記者会見を開く予定だが、トップであるジュリー氏は出席しない見込みだという。
「ジュリー氏は精神的にかなり追い詰められていて、人前に出られるような状態ではない。再発防止特別チームの提言を受けた流れで、社長を退任すると聞いています」(別のジャニーズ事務所関係者)
ジャニーズ事務所に、ジュリー氏の退任、そして記者会見への出席の有無を問い合わせたが、締め切りまでに回答はなかった。
創業以来、60年あまり続いたファミリービジネスは、今終わろうとしている。
[via:文春オンライン]
https://bunshun.jp/articles/-/65418
ジャニーズ社長の後釜は誰に?
創業以来続いた一族経営。きらびやかな舞台や演出を考え抜いたジャニー氏と、そのステージの採算や経営面をサポートし、ショービジネスとして成り立たせたメリー氏。
その“両輪”で、ジャニーズ帝国を築き上げた。2人が死去し、19年9月にトップに就いたジュリー氏は、ジャニー氏のポジションを継いだ滝沢秀明氏と“両輪”を担おうとしたが、滝沢氏は22年10月をもって退社。
同氏は今年3月に新会社「TOBE」を立ち上げ、三宅健(44)や元King&Princeの平野紫耀(26)、神宮寺勇太(25)らが合流した。滝沢氏の今後の動きも注目される。
関係者によると、ジュリー氏の後任に芸能界関係者の名前が挙がる一方で、「再出発」を図るため、業界とは関わりが薄い企業から招へいする可能性も指摘されている。
どちらにせよ「刷新」の意味合いも込め、これまでのようにカリスマ的で、トップダウンの体制を敷く社長の就任は考えにくい。
トップ交代で、現場と裏方の両方を知る、関連会社「ジャニーズアイランド」社長の井ノ原快彦(47)や「なにわ男子」らのプロデュースを担当する大倉忠義(38)らの存在感は増すことになる。所属タレントも一丸となることが求められる。
「単に一企業として『再出発』するというだけでなく、ジャニーズ事務所が率先して、積極的にエンターテインメント業界全体を変えていくという姿勢で臨んで欲しい」。
[via:スポーツ報知]
https://hochi.news/articles/20230829-OHT1T51234.html
『24時間テレビ46』メインパーソナリティー「なにわ男子」と芦田愛菜
テレビ局揃って声明発表
調査報告書では「マスメディアの沈黙」と題した項目が記され、2023年3月にBBCが特集番組を報道し、その後元ジャニーズJr.のメンバーが性加害の被害申告の記者会見を行うまで「多くのマスメディアが正面から取り上げてこなかった」とした。
この報告や会見内容を受け、NHKと在京キー5局の声明が30日午後までに出揃った。全局が、性暴力について「決して許されるものではない」などとした。マスメディアへの指摘について「重く受け止め」とする言葉が並んだ。
■NHK
ジャニー喜多川氏による性加害について「マスメディアが正面から取りあげてこなかった」などと指摘していることを重く受け止めています。
NHKは、職員の行動指針として「人権、人格を尊重する放送を行うこと」を定めており、性暴力について、「決して許されるものではない」という毅然とした態度でこれまで臨んできたところであり、今後もその姿勢にいささかの変更もありません。
ジャニーズ事務所に対しては、被害者救済と再発防止に取り組むよう要望するとともに、その実施状況を確認しながら、人権尊重の観点から、適切に対応していき たいと考えています。
■日本テレビ
日本テレビは、ジャニー喜多川氏による性加害の事実について「マスメディアが正面から取り上げてこなかった」などの指摘を重く受け止め、性加害などの人権侵害は、あってはならないという姿勢で報道してまいります。
また、日本テレビは取引先であるジャニーズ事務所に対し、被害者の救済と再発防止に取り組むよう求めるとともに、人権を尊重した企業活動に努めてまいります。
■TBS
TBSテレビは、「マスメディアの沈黙」と指摘された事も踏まえ、いかなる性暴力も許されるものではないという姿勢で、今後も報道や放送に臨んでまいります。
また、TBSテレビはすでに人権方針をかかげ人権を重視した経営に取り組んでおり、ジャニーズ事務所に対しても被害者の救済や人権侵害の防止を求め、ひきつづき適切な対話を続けてまいります。
■フジテレビ
調査報告書に記された再発防止策について、ジャニーズ事務所が今後どのように対応していくのか、その推移を注視していきたいと考えております。
また、報告書に記されたマスメディアの過去の報道に関するご指摘を真摯に受け止めております。
性加害が決して許されないことは当然です。当社としても、あらゆる人権侵害を防ぐべく対処していく所存です。
■テレビ朝日
性加害は許されるものではなく、今回の報告書を受けてジャニーズ事務所が提言された事項について今後どのように取り組み、対応していくのかを注視してまいります。
テレビ朝日グループでは従前より、人権尊重を明確に掲げて事業活動を行っ ておりますが、調査報告書に盛り込まれたマスメディアに対する指摘を重く受け止め、今後ともかかる取り組みを真撃に続けてまいります。
■テレビ東京
性加害は重大な人権侵害であり、いかなる性暴力も許されません。ジャニーズ事務所が今回の報告を受けて、迅速で的確な対応をとるよう望みます。
また、再発防止特別チームの報告書は、メディアの関わりについても言及しています。
テレビ東京はこうした指摘を重く受け止め、人権デューデリジェンスの考え方に基づき、自社はもちろん、取引先についても、人権重視の姿勢を徹底するよう今後も行動して参ります。
[via:ORICON NEWS]
https://www.oricon.co.jp/news/2292872/
安部敏樹氏
「視聴者にも責任」で炎上
テレビ朝日系朝の情報番組『羽鳥慎一モーニングショー』30日の放送は、ジャニーズ事務所の性加害問題に対する調査結果を取り上げた。だが、ある発言がネット上で怒りを買っている。
前日29日に開かれた再発防止特別チームによる会見の映像を流し、17分間にわたって取り上げた。
中でも、コメンテーターを務める起業家の安部敏樹さんは「改めてこの後われわれがどう動いていくのかが大事」と話し、「性加害行為はやったやつが悪い」と断言。ジャニー喜多川さんが存命中に問題に踏み込めなかったことを「残念」と省みた。
続いて「メディアの課題」について「マスメディア側のアクションプランが今問われている」と提言した。
さらに、メディアやタレントは視聴者やファンが存在して成立するとし、「視聴者であったり、ファンの皆さんも責任の一端を担っている」との持論を主張。
「社会全体で責任感を感じて、しっかりアクションプランを実行していくことが、事務所だけじゃなく、メディアや視聴者の側にも求められる」と訴えた。
この主張に対してネット上では
「なんで視聴者の責任やねん」
「視聴者にも責任をなすりつけてるだけ」
「そこまで言うのは違和感」
「視聴者に責任転嫁は違う」
「自分も責任ある加害者側みたいに言われてびっくりしたわ」
といった反発の声が見られた。
[via:中日スポーツ]
https://www.chunichi.co.jp/article/758952
ネットの反応
・24時間TV終わった後にやるのが笑える
・24時間テレビが終わってからの会見なんて、と思っていたけど結構攻めていて安心した。
・遠からずジャニーズ事務所は解散閉所ということになるだろう
・まさか生きてる内にジャニーズの牙城が崩れるのを見れるとは
・この問題が明るみに出てからも、事務所のタレントは普通にテレビ出ている。これで何か変わるのだろうか?
・駄目だこりゃ…テレビ局各社同じようなコメントをし、逃げ切るつもりだ…
・横並び対応 ジャニーズと事前に打ち合わせ済み
・今回の件を重く受け止めたなら今後はしっかりと報道するべき。
・反省してまーす、今後努力しまーす、これでズブズブ許されるんだから楽なもんだw
・どの口が今更…って感じの白々しい声明ばっかだな
・何故報じなかったのかという原因を示さないと対策できんやろ
・キー局は「なぜ今まで沈黙して、取り上げなかったのか」理由を説明するべき。圧力があったのか、局側が忖度していたのか、多くの人がそれを知りたいわけですから。
・テレビ局は重く受け止めるというのなら、問題が解決されるまでジャニタレを起用するのを控えたらどうでしょう。
・キー局5局が同時に声明文出すということは、業界内横並びで申し合わせて自分達の保身を図っている証拠のようなもの。
・民放はCMが主な収入であるため、事務所に忖度が必要であったと推察できるが、忖度・黙殺し続けたNHKはより罪深い。
>NHKは民放よりJ事務所とズブズブ
・安倍ちゃんに忖度忖度忖度と批判してたマスコミが見事にブーメラン
・北朝鮮と大して変わんない日本のテレビ局
・新聞各社はそこまで忖度の必要はないのに、何故報じてこなかったのか?
・外圧、すなわちBBCが放送するまで、メディア各社は長い間知らぬ存ぜぬで通してきた。普段メディアは人権、人権と騒いで正義の味方ぶっていますが、その罪は非常に大きい、特に新聞各社の罪は大きい。
・情けないのは外圧でしかこの国は変われないってことだ
・人前に出れる状況じゃないって…
・記者会見せずに逃げ切り?
・「逃げよった、これだから女社長は・・・」ってなるわけです
・株式100%保有で資産は確保してるから、むしろ社長退任したいだろう。
・ジャニーズ事務所は解散しないならせめて名前変えろよ
・組織ぐるみで、社長の犯罪行為を隠蔽していたのだから組織犯罪。
・退任しないと組織は変わらないのも事実だけど、退任するのは解決したあとにしろと思うが
・社長であるジュリー氏は責任者として、少なくとも記者会見に対応し、直接疑問に答えてから退任すべき。
・こんな根拠不十分なかっこうで、審判がくだされることに違和感を感じる。事務所に残っている罪もないジャニタレがかわいそう。
・タレントは悪くないけど。イメージ悪くなったのは確実。
>視聴者、ファンにも責任
・視聴者がジャニーズを求めているから責任あるってこと?
・視聴者には出演者を選ぶ権利はないですよ。
・視聴者はむしろジャニーズにだまされた側
・「視聴者の責任」を果たそうとすると、ジャニタレが出演してるテレビを一切見ないこと、その番組のCM枠を買っている企業の商品は買わないことが必要になる。
・テレビを見るという些細な行動でもひとりひとりが自分の行動が社会を形成しているというのを自覚する時じゃないかと思う。
・「ジャニオタの責任は大きい」と言うと刺激が強すぎるので「視聴者の責任」と言い換えたと信じたいところだ。
・かなり怪しいことが分かっていながら、ジャニーズを応援したり視聴していたことが、事務所の資金源になっていたという意味かな。
・ジャニオタにの責任の一端はあると思う。
・24時間テレビの視聴率も結構下がってたから拒絶している人も多々いるが、ファンのように黙認する人がいるのも、解決に足を引っ張っているとは思います。
・SMAPが解散し3人が事務所から抜けた時、事の真相を知ろうとして関心を寄せ、事務所のワンマン経営に批判の気持ちを強く持って、抗議を続けてきたファンも存在する。
・その問題ををしっかりと視聴者に向けて発信しなかったメディアにある。
・滝沢の独り勝ちだな
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